インド人母子の会 （IIMC Japan）
スポンサーシップ・ プログラム
月々2000円で子供を学校に行かせることができます！
ＩＩＭＣ（インド人母子の会）のスポンサーシッププログラムとは、先進国の方々からの援助でインドの貧しい子供達に教育を受けさせるプログラムです。
子どもを学校へ
コルカタの宿
小学校3年生のインドの体験記
小学校2年生から3年生になる息子がインドの旅行体験を日記につけていました。
内容はほとんど食べ物のことですが、体験でインド旅行の不平や不満を書いていないのは、親としてほっとしています。
小中学生の子供を連れて旅行する家族も少ないのもひとつの理由でしょうが、日本人の子供たちを現地の人たちは非常に暖かく迎えてくれました。貴重な体験になったと信じたいですね。
女性平和委員会（女性ピース・カウンシル）
プロジェクトの概要
2008年11月、次の5つのグループが女性平和委員会の中心グループとして選ばれました。
- ダキ
- チャァパラ
- チャクベリア
- ホグルクリア
- ブラサダブル
これらのグループは、既存のIIMCの学校やマイクロクレジット支店のある地区から選ばれています。IIMCの平和委員会において、IIMCのスーパービジョンを受けながら活動していきます。平和委員会の女性たちは、すべてIIMCの学校に子供を通わせている母親、またはマイクロクレジットの参加者です。
【女性平和委員会の旗】
それぞれのグループは、マヒラ・シャンティ・セナ（MSS)という3日間のトレーニングを受けます。ここでのトレーニングは次のような事柄を含みます。
- インド社会における女性の問題
- ここの問題に対する解決方法
- 能力開発
- リーダーシップの訓練
- 内部の平和と非暴力
- ガンジーの思想
トレーニングが終わると、それぞれの地区に戻り、コミュニティのリーダーとして活動を始めます。女性たちは月曜日から土曜日までの3時から5時までの間にミーティングを行います。ミーティングでは、出席をとり、誓いを確認し、日々の問題について話し合います。
IIMCはそれぞれの委員会に、雑誌や新聞を配布していきます。ここで、興味深い記事を切り抜き、スクラップブックに収めていきます。このスクラップブックは、彼女たち自身の村のコミュニティの外における女性の生活をみることができる窓になるのです。
2008年9月にこのプログラムがスタートしましたが、十分に理解され成長することができませんでした。女性たちは定期的なミーティングを継続していましたが、ミーティングのやり方自体を変えることができていませんでした。私たちの役割は、プログラムを活性化させ、成長を促すことです。IIMCとスジット・ブラモチャリ医師の意向は、西ベンガル州における平和委員会の数を倍増させ、既存のブログラムを豊かにしていくことです。
南ベンガルの島々をおそったサイクロンと雷雨（2009年5月25日）
サイクロンの被害の全貌を理解していくためには時間がかかりました。
およそ一週間後に被害の範囲が分かりました。六～七百万が被災し、160名が死亡し、数百名が苦しみ、時には死の危機にありました。
浸水した村の様子（左）と崩壊した家（下）
食料も、避難場所も、飲用水も、医療品もありません。死体が水の上に浮かび、家畜の腐ったにおいがあたりを立ちこめている、このような風景がガンジス川デルタ地帯の島々に見受けられました。
木ノ上だけが安全な避難場所（左）
IIMCは、医師、ヘルスワーカー、ソーシャルワーカーからなる10名のチームを現地に送り込みました。南西ベンガル地区、バングラデシュとの国境近くで、3日間の第一次救援ミッションを行いました。必要としている支援は、私たちが提供できる能力よりはるかに多く、そこでの苦しみはさらに酷いものでした。
支援を受けている様子（左）
私たちは、IIMCの救急ボートで、新たに3日間の救援チームを再び送りました。今度は被災を受けた領域のもう一方の地区です。救援チームは、米、ダール豆、ビスケット、テント、乳幼児向け食料、そして簡易食器を持参していきました。
IIMCは緊急支援ための支援を必要としています。通常の支援業務以外に当てる資源は十分ではありません。
どのような支援でもありがたい状況です。是非サイクロンで被災した人々のために、多くの支援をお願いいたします。
恒例子供フェスティバル2009 （1月9日～11日）
第14回恒例子供フェスティバルは、イタリア大使であるロベルト・トスカノ氏を招いて、開会式を行いました。トスカノ氏は式典のメインゲストとしてデリーからコルカタにわざわざ来てくれました。
IIMCのプロジェクトに対するイタリアの協力者と支援者のために今年のプログラムを捧げます。
イタリア総領事であるブルノ・キャンパリア氏は、イタリア国旗を掲げるために招かれた特別なゲストです。
3000人以上の母親と子供たちが、3日間のプログラムに参加しました。参加者のすべてが、社会の社会的文化的な領域に参加する機関を奪われている貧しい家族です。
私たちはすべてのゲストに感謝の意を表したいと思います。特に、ロベルト・トスカノ氏はプログラムにすべて参加していただいたことに、最大限の謝辞を捧げたいと思います。
募金およびスポンサーシップ料の送金
2009年1月9日に募金およびスポンサーシップ料を現地に送金完了しています。
金額は米ドルで6,185.93ドル（日本円で706,000円）です。以下のものはその確認書です。
IIMCの新しいホームページ
http://www.iimcmissioncal.org/
現地IIMCコルカタのホームページがリニューアルしています。画像や最新のニュースなどオンラインで確認できるようになりました。もしよろしければ一度ご覧ください。英語だけのサイトですが、Googleの翻訳などを利用すれば、つたない日本語ですが、大体の意味を理解する助けにはなります。
Patharpratima(パサルパラティマ）の新しい学校
http://www.iimcmissioncal.org/node/14967
ガンジス・デルタのサンダルバン地区のパサルパラティマで新しい学校を始めることができたのは、私たちの喜びです。
IIMCのすべてのニュースで、私たちは皆さんと共有していきたいと願っています。それは、私たちのミッションに心から貢献していくれる一人一人が抱える困難を共有するためのものでもあります。
もうひとつうれしいニュースがあります。この貧しい農村の子供たちに新しい教育記念棟を建設しました。
この教育記念棟で、3歳から16歳までの500人～600人の子供が教育を受けることができます。
すべての子供たちとIIMCのスタッフに代わって、私たちを支援していただいていることに感謝いたします。
ユニセフ、2008年国際衛生年とは
国際衛生年（International Year of Sanitation）とは次のようなもののようです。
世界では、適正な衛生施設（トイレ）がなく、「手洗い」などの適切な衛生観念や習慣が普及していないために、毎日何千という女性や子どもが下痢性疾患などの予防可能な病気で命を落としています。世界の人口の４割にあたる約26億人（うち子どもは9億8000万人）がおかれているこうした状況への関心を高め、国際社会が直面する衛生に関する開発課題を克服するため、国連は、今年（2008年）を「国際衛生年（International Year of Sanitation）」に定めました。
http://www.afpbb.com/article/pressrelease/contribution/2353734/2663340
日本のようなところにいる人にとって、議のようなコメントは心して考えておかなければならないでしょう。
普段からなにげなくトイレを利用したり水と石けんを使って手を洗っている人にとって、適切な衛生設備を利用できることは特別なことではないかもしれません。しかし、適切な衛生設備が利用できるようになれば、すべての人々にとって、より良い人生を歩む可能性が切り開かれることになります。経済成長が進み、教育分野における進展が持続するとともに、公衆保健の面で確固たる基盤が整うのです。「国際衛生年」は、今日から始動しはじめた計画を通じて、この当たり前の願いを現実のものとするための機会となることでしょう。
この計画は、日本の外務省も積極的な姿勢を示しているようです。
「2008年国際衛生年」決議案の国連総会本会議における採択について
平成18年12月21日
我が国のイニシアティブで提出された「2008年国際衛生年」決議案が、12月21日（木曜日）（ニューヨーク時間20日（水曜日））、国連総会本会議において、コンセンサス採択された。
世界では毎日約4500人の子供達がコレラ、腸チフス、下痢等の汚水に関連した病気で死亡しており、トイレや下水処理などの衛生分野における世界規模の取組が求められている。このような状況に対し、アナン事務総長が設置した国連「水と衛生に関する諮問委員会」は、故橋本龍太郎前議長のリーダーシップの下で本年3月に提言書「橋本行動計画」を取りまとめ、その中で国際社会は衛生に注意を向けるために「2008年国際衛生年」を国連総会決議で採択するよう呼びかけた。
「2008年国際衛生年」は、衛生についての人々の意識を啓発し、必要なリソースを動員し、更に全当事者が採るべき行動指針を示すことを目的としている。なお、具体的な行動の今後のロードマップについては、来年早い時期に国連本部経済社会局を中心に関係諸機関及び各国と検討していくこととする。
我が国は、グローバルな課題である水と衛生問題の解決に向け積極的な協力を行っており、本年3月に発表した「水と衛生に関する拡大パートナーシップ・イニシアティブ」に基づき、今後も国際機関、他ドナー、内外のNGO等と連携しつつ国際協力を行っていく考えである。